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安全にパソコンを処分するおすすめの方法

安全にパソコンを処分するおすすめの方法

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Windows7サポート終了等の事情によりメインのパソコンを買い替える時、それまで使用していたパソコンの取り扱いをどうするか悩んだことはないでしょうか。

予備のパソコンとして引き続き利用を計画している方や、これを機会に処分を計画する方もいますよね。

ここで、後者の処分の場合、少し、気を付けなければならないことがあります。
それはパソコンに保存されている個人情報です。

個人情報にはご自身の情報(各種パスワード等々)や家族・友人との写真などがあります。
この点が他の炊飯器や電子レンジなどの家電製品の処分との違いに関係してくるところです。
そこで、安全にパソコンを処分するおすすめの方法ですが、個人情報を確実に復旧できない状態にした後、決められた処分手続きを行う、これにつきるかと思っています。

その前に具体的なパソコンの処分費用や窓口についてまずは確認しておきましょう。
パソコンの処分窓口は日本では複数ありますが、最終的には各パソコンメーカーまたは認められたリサイクル業者で処分が行われます。
平成25年4月から「小型家電リサイクル法」によって、一部の家電量販店や市区町村でもパソコンの回収が行われるようになっています。

パソコンの処分費用及びおすすめ窓口

パソコンは平成15年10月以降、日本の法律「資源有効利用促進法」でメーカーによる回収・リサイクルが義務づけられています。

これに関連して平成15年10月以降のパソコンであれば、回収・リサイクル費用は無料になっていることが多いです(その処分費用はパソコンの販売価格に含まれていると考えられているためです)。

一方、平成15年10月以前のパソコンの場合、約3,000円、回収・リサイクル費用として自己負担する必要があります。

また、平成15年10月以降のパソコンでもパソコン購入時に受け取った”PCリサイクルマーク”のシールを紛失してしまった場合も同様に自己負担となる可能性が大きいので、”PCリサイクルマーク”のシールはなくさないようしっかり保管しておきましょう。

そして「一般社団法人パソコン3R推進協会」という機関が、パソコンリサイクルに関するとりまとめをおこなっています。

各パソコンメーカーの処分窓口の最新の情報も「一般社団法人パソコン3R推進協会」のホームページで確認できます

参考までに「一般社団法人パソコン3R推進協会」のホームページに紹介されている処分窓口の主要なところをピックアップしてみました。(2019年3月時点)
パソコンを本当に処分する時は、これら各窓口に郵送または持ち込むことになります。

この各窓口への郵送または持ち込む手続きについては各処分窓口のホームページに詳しく情報がのっていますので、しっかり確認しておきましょう。

  • パソコンメーカーの窓口
    • Apple製(Macパソコン等)の場合、Apple Japan 合同会社
    • NEC製(LAVIEシリーズ等)の場合、NECパーソナルコンピュータ株式会社
    • ソニー製(VAIOシリーズ等)の場合、ソニー株式会社またはVAIO株式会社
    • DELL製の場合、デル株式会社
    • エイサー製(Acerシリーズ等)の場合、日本エイサー株式会社
    • HP製の場合、株式会社日本HP
    • パナソニック製(Let's noteシリーズ等)の場合、パナソニック株式会社
    • レノボ製(ThinkPadシリーズ等)の場合、レノボ・ジャパン株式会社
    • 東芝製(Dynabookシリーズ等)の場合、Dynabook株式会社
    • 日立製の場合、株式会社日立製作所
    • 富士通製の場合、富士通クライアントコンピューティング株式会社
    • 自作パソコン等メーカー不明または見つからない場合、一般社団法人パソコン3R推進協会
  • 処分するパソコンを受け取ってくれる家電量販店
    エディオン、ケーズデンキ、上新電機
  • 地方自治体に用意された回収BOX
    各市区町村のホームページまたは電話で回収BOXの有無を確認してみましょう。
    回収BOXを設置していない自治体においては、少なくとも「一般社団法人パソコン3R推進協会」の情報確認依頼に関する案内があるでしょう。

パソコンの処分費用及び窓口についてはこのような感じですが、ここからは本題のパソコンの個人情報を確実に復旧できない状態にする方法について紹介してみたいと思います。

パソコンの処分の準備(個人情報の削除)

パソコンの処分の準備(個人情報の削除)

パソコン処分先の窓口を確認できましたら、次はパソコンから個人情報を確実に削除しましょう。

その一番、安全かつ確実な方法ですが、パソコンのハードディスクを壊すことになります。また壊せればよいので、修理と違って、難しいものではありません。

なぜ、この方法をお勧めするかといいますと、パソコンのハードディスクを壊さずに個人情報を完全には消去することは極めて困難だからです。

イメージしやすい例として警察官を主人公にしたテレビドラマで証拠品として容疑者のパソコンが回収され、その後、容疑者が事前にあれやこれや工夫して消去したつもりになったデータが、その後、警察の科学捜査に関する専門機関で復旧されて、重要な証拠につながる手がかりがみつかり...というシーンをご覧になった方もいるかもしれませんが、あれは作り話ではなく、現実です。パソコンを壊さずに個人情報を完全には消去することは極めて困難です。

このため、個人情報を完全には消去する方法としてパソコンのハードディスクを安全に壊す手順についてみていきたいと思いますが、
デスクトップパソコン(モニター一体型含む)ではなく、ノートパソコンのケースで紹介します。

理由は、デスクトップパソコンで一般的に使われている内蔵ハードディスクは個人レベルでも色々と使い道があるためです。

この点、少し補足しますとデスクトップパソコンで一般的に使われているハードディスクは3.5インチHDDで接続規格はIDEやSATAとありますが(少し古めのパソコンですとIDE、2010年以降はSATAが主流と理解いただければ、本記事内容に関していえば十分です^^;)、他のデスクトップパソコンへの増設、または外付けHDDとして再利用できます。

一方、ノートパソコンのハードディスクはといいますと、基本的に各ノートパソコン向けにカスタマイズ、調整されたものであり、前述のように外付けHDDとして利用するには、あまりにも壊れやすく、耐久性に不安があるからです。お勧めできません。

このため、ハードディスクが本体処分後も使い道があるデスクトップパソコンではなく、同じように再利用しづらいノートパソコンのケースで紹介していきますね。

  1. まず、パソコンを裏側が表になるようにひっくり返します。すると、内蔵ハードディスクのカバーらしきふたが確認できると思います。
  2. 次に精密ドライバーでそのふたを外し、中の内蔵ハードディスクのフレームを取り外します。
    形状としてはSuica等のICカードと同じぐらいの面積でアルミ製の薄型の箱のような形をしています。
    専門的な表現では2.5インチのHDD、接続規格としてIDEとSATAの2種類あり、形状の違いは本体とつながっている接続部分になります。今回は本体から取り外せれば、事足りるため、参考にとどめていただいてOKです。
  3. 精密ドライバーで内蔵ハードディスクのフレームを分解します。すると、丸いガラス形状の円盤が表れます。
    そしてこれこそが個人情報が刻まれたハードディスクになります。
  4. 普通のプラスドライバ(なるべく先のとがったものがよいですね)とトンカチを用意し、ハードディスクとともに破片が飛び散ってもよい場所へ移動します。
  5. ハードディスクの円盤の表面にプラスドライバの先端を垂直にそっとのせ、プラスドライバの取って部分をトンカチで垂直方向にそっと軽くたたきます。ガラス状のハードディスクは"パリン"という音とともにきれいに割れてくれるでしょう。
  6. この時、できたハードディスクの破片は飛び散らないよう新聞紙やガムテームでしっかり、包みます。
  7. ハードディスクがなくなった内蔵ハードディスクのフレーム部分は本体に再度、取り付けなおしてもよいですし、面倒な場合はパソコン本体にガムテープ等で固定することでもよいでしょう。

最後に新聞紙やガムテームでしっかり梱包したハードディスクの破片は、そのまま本体と一緒に梱包して出してもよいですし、まだ、気持ち的に不安が残る場合は各市区町村で決められた燃えないゴミの日に日を変えて半分づつ出せば、完璧ではないでしょうか(^^)

パソコン処分おすすめ窓口への郵送または持ち込み

パソコンの処分窓口への郵送または持ち込み方法は、先の"パソコンの処分費用及び窓口"でも紹介しましたように各処分窓口のホームページに詳しい郵送方法または持ち込み方法の手順が記載されていますので、その手順に従って、パソコン本体(内蔵ハードディスクフレーム含む)を梱包、郵送または持ち込み手続きまでを粛々と行いましょう。

ここまでで、パソコンの処分作業は完了となります。

最後に

改めて安全、確実にパソコンを処分するおすすめの方法は、
個人情報が保存されたハードディスクから個人情報が取り出されないようハードディスクのみ壊してから、
各処分窓口の案内手順に従って、郵送または持ち込み手続きを行う
、ということになります。

Windows7サポート終了等の事情により、パソコンの処分方法についてお悩みの方にとって、本記事が参考になれば、幸いです。

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